アルコール依存症が深刻化－体面気にする米国人、医師には打ち明けず

米国人の飲酒量がかつてないほど増えており、将来のヘルスケアコストに直結する可能性がある。

　　少なくとも週１回、過剰な飲酒をする成人は最大3000万人に達する可能性があるとの調査結果が医学誌「ＪＡＭＡ精神医学」で９日公表された。人口全米一のカリフォルニアを除けば、全米のどの州の人口より多い。同様の数字がアルコール乱用・依存症についても報告されてた。性別では女性の方が大きな増加を示した。

　　ジョンズ・ホプキンス大学ブルームバーグ公衆衛生大学院でアルコールのマーケティングと青少年の問題を扱う研究所でディレクターをしているデービッド・ジャーニガン氏は「大きな注意喚起に違いない。アルコールこそ最大のドラッグ問題だ。青少年だけの問題ではない」と述べる。同氏は今回の調査には関わっていない。

　　最近の数年間、未成年の飲酒は減っているが、成人のアルコール消費はどの年齢層でも増えている。特に大きな増加となっているのが、シニアとマイノリティー、そして教育・所得水準が低い人々だ。

　　調査論文を執筆した全米アルコール乱用・依存症研究所（ＮＩＡＡＡ）のブリジット・グラント研究員は、「驚くべき」増加であり、「こうした増加は30年から40年なかった」と話す。

　　2012ー13年の調査では危険な飲酒をしている成人の割合は約12.6％と報告された。01ー02年の調査では9.7％だった。政府のガイドラインは過剰な飲酒の定義を少なくとも１週間に１日、男性なら５杯、女性なら４杯のアルコールを口にすることだとしている。

　　約３ポイントの伸びは大きくないように見えるかもしれない。だが米国の成人人口が約２億5000万人であることを考えると、少なくとも週１回は過剰な飲酒をしている大人が700万人程度増えたことになる。

　　対策はあるのだろうか。ＮＩＡＡＡなどが財政支援している非営利団体アルコール・リサーチ・グループのシニアサイエンティスト、ウィリアム・カー氏は課税強化や最低価格を設け飲酒のコストを高くすることでアルコール消費を減らし得ると指摘する。カナダでは下限価格設定で飲酒に絡んだ病院通いが減ったという。

　　だが米国で問題なのは、国民の多くが過剰な飲酒を医療問題とは捉えず、性格の欠点だと見なしていることだ。

　　グラント研究員による以前の調査では、治療を受けていてアルコールの乱用・依存症を報告したのはわずか２割程度だった。うつ病ではその割合は約60％に上るという。「飲酒はまだ体面に多く絡んだ問題なのだと思う。それで医師には話したくないのだ。うつ病で手を打てたことも、アルコールではできていない」のだと同研究員は語る。

原題：America’s Drinking Problem Is Much Worse This Century（抜粋）